コールセンターの適正人数は、入電件数だけでは決まりません。同じ件数でも、1件の処理時間、待ち時間の目標、担当者のスキル、休憩や研修で電話に対応できない時間によって必要な配置が変わります。
まず時間帯別の入電と平均処理時間から業務負荷を求め、アーランC式などで待ち時間を考慮した必要人数を試算します。その後、休憩・研修等を加味して配置を検討する、という順序です。この記事では計算例と式の前提、占有率の見方まで説明します。
適正人数の計算に必要なデータ
| 入力する情報 | そろえる条件 | 注意点 |
|---|---|---|
| 時間帯別の入電件数 | 同じ窓口・キュー、例えば30分単位 | 応答件数だけでは、応答できなかった需要が抜ける |
| 平均処理時間(AHT) | 通話・保留・後処理を含む1件の時間 | 秒と分を混同せず、保留や後処理を二重に足さない |
| サービスレベルの目標 | 何秒以内に何%へ応答したいか | 業界共通の正解ではなく、自社の目的に合わせる |
| 対応スキルと振り分け | 誰がどの用件を担当できるか | 全員がすべての電話を扱えるとは限らない |
| 電話対応できない時間 | 休憩、研修、会議、欠勤などの想定 | AHTに含めた後処理は重複計上しない |
Zendeskの音声サポート向け公式資料でも、入電数、後処理を含む平均処理時間、時間内に対応したい割合、待ち時間を人数計算の入力項目としています。計算結果とは別に、休憩やシフトなどの現実の条件を検討する必要があります。
入電件数×処理時間で、業務負荷を求める
ある時間帯の入電件数をV、1件の平均処理時間をh秒、集計区間をT秒とすると、業務負荷Aは「V×h÷T」で求められます。単位はアーラン(Erlang)です。入電の件数そのものとは区別してください。
計算例:30分間に100件、AHTが180秒の場合
集計区間T=30×60=1,800秒
業務負荷A=100×180÷1,800=10アーラン
これは、平均すると10人分の処理時間が必要になる負荷です。ただし「10人配置すれば待ちが発生しない」という意味ではありません。電話の到着や処理時間にはばらつきがあるため、待ち時間の目標を満たすには余力を考える必要があります。
1日合計から求めた平均人数だけでシフトを組むと、昼などの短いピークに対応できない場合があります。少なくとも自社で配置を調整できる時間区分で、件数とAHTの予測を用意しましょう。
アーランC式とは?待ちが生じる確率を求めるモデル
アーランC式は、すべての担当者が対応中なら、到着した電話が待ち列へ入るモデルです。業務負荷と担当者数から「待たずに接続できず、待つことになる確率」を求め、待ち時間や必要人数の試算に使います。
NTTデータ数理システムによる待ち行列の講演資料では、一定の分布を仮定した到着・処理時間と、待ち列から離脱しない条件で式が示されています。実際の窓口を完全に再現するものではなく、前提を置いた計画上のモデルです。
出典:日本OR学会掲載・NTTデータ数理システム講演資料(PDF、25ページ)
使う前に確認したい前提
- 対象区間では、電話が一定の平均到着率で独立に到着するものとする(ポアソン到着)。
- 処理時間は、設定した平均を持つ指数分布に従うものとする。
- 一つの待ち列を、同じ対応能力を持つ担当者で処理する。
- 待つ顧客は途中で諦めず、待ち列の長さに上限がないものとする。
- 担当者数nは業務負荷Aより大きい。n≦Aでは定常的な待ち時間の試算は成立しない。
アーランB式は、すべて使用中なら待たずに呼が失われるモデルです。待ち列を設けた有人窓口の計画へ、B式の結果をそのまま当てはめないようにしてください。途中放棄が多い窓口、複雑なスキル別振り分け、急激な集中では、放棄を扱うモデルやシミュレーション等も検討します。
式の読み方と計算手順
Aを業務負荷、nを応対可能な担当者数とします。次の2つを計算し、C=X÷(S+X)で、電話が待つ確率Cを求めます。
X=(Aのn乗÷n!)×n÷(n−A)
S=1+A+A²÷2!+…+Aの(n−1)乗÷(n−1)!
「n!」は1からnまでの整数を掛けた階乗です。待ち時間の閾値をt秒、AHTをh秒とすると、このモデル内でのt秒以内の応答割合は「1−C×exp[−(n−A)×t÷h]」、平均待ち時間は「C×h÷(n−A)」で求められます。expは自然指数関数です。
手計算が難しい場合は、アーランC対応の計算ツールやWFMシステムを使います。入電が「1時間あたり」入力なら、30分100件は200件/時へ換算します。AHTは180秒のままです。ツールがシュリンケージや占有率の上限まで加味するか、出力が純粋な対応人数か配置人数かも確認してください。
計算例:30分100件・AHT180秒なら何人必要か
ここでは、業務負荷10アーランに対し、「20秒以内に80%以上へ応答」を仮の目標にします。これは計算を説明するための条件であり、一般的な推奨値やDRMの実績ではありません。前述のアーランCモデルで担当者数を変えると、次の結果になります。
| 応対可能人数 | 待ちが生じる確率 | 20秒以内の応答割合 | 平均待ち時間 | 占有率 |
|---|---|---|---|---|
| 13人 | 28.5% | 79.6% | 17.1秒 | 76.9% |
| 14人 | 17.4% | 88.8% | 7.8秒 | 71.4% |
| 15人 | 10.2% | 94.1% | 3.7秒 | 66.7% |
この条件で80%の目標を満たす最小の整数人数は14人です。13人の平均待ち時間は20秒未満ですが、「20秒以内に応答した割合」は80%に届きません。平均待ち時間と時間内応答割合は別の指標です。
ここでいう14人は、その時間帯に対象の電話対応へ使える人数です。休憩や研修、欠勤などの補正はまだ含んでいません。また、モデルは途中放棄を想定しないため、放棄のある実績データと比較するときは対象をそろえて解釈する必要があります。
人数と業務量の整理に加え、営業の電話対応や商談化の工程を外部と分担する場合は、DRMの営業代行サービスをご確認ください。

休憩・研修を加味して、配置人数へ換算する
勤務予定の時間のうち、休憩や研修などで対象の電話対応に使えない時間の割合を、要員計画ではシュリンケージとして扱います。含める活動と期間を定義したうえで、「対応に必要な人数÷(1−対応できない割合)」で配置人数の概算を求めます。
仮に必要人数14人、対応できない割合25%とすると
14÷(1−0.25)=18.67人 → 端数を切り上げて19人
25%は説明用の仮定です。実際には自社の休憩・研修・欠勤等の実績から見積もります。後処理はすでにAHTへ含めているため、同じ後処理時間をシュリンケージにも加算しないでください。
この19人も、必要な時間帯の配置を考える概算です。会社全体で19人雇えば全営業日・全時間をまかなえるという意味ではありません。勤務時間、休日、短時間勤務、複数シフトを組み合わせ、各時間帯に対応できる人数を満たすか確認します。
占有率の目安は、待ち時間と業務内容から判断する
このモデルの占有率は「業務負荷A÷応対可能人数n」です。先ほどの14人なら10÷14=約71.4%となります。実績の占有率を管理する場合は、通話・保留・後処理を分子に、対応可能な時間を分母にするなど、システムの定義を確認してください。
占有率が100%に近い状態は、次の入電にすぐ応答する余力が小さい状態です。高ければ常に優れているとはいえません。一方、低い理由も、配置過多だけでなく、対象スキルの偏りや予測した入電の未達などが考えられます。
適切な範囲は窓口の規模、用件の複雑さ、待ち時間の目標によって変わります。一律の数値へ合わせるより、時間帯ごとの待ち・品質・負荷と合わせて判断します。研修や相談の時間を削って数値だけを高めると、誤案内や離職につながる問題を見逃すおそれがあります。
算定からシフトへ落とし込むときの確認表
| 確認項目 | 実務で行うこと |
|---|---|
| ピークの偏り | 日平均だけでなく、時間帯別の予測と配置を照合する |
| スキル別の不足 | 人数がいても受けられない用件を洗い出し、育成・振り分けを検討する |
| 予測の外れ | 入電数とAHTそれぞれの差を確認し、障害・告知等の理由を残す |
| 休憩等の集中 | 一日の割合だけでなく、各区間の実際の対応可能人数を確認する |
| 繁忙時の追加対応 | 応援を呼ぶ条件、判断者、対応できる業務、終了条件を決める |
| 品質への影響 | 再入電、誤案内、処理の持ち越し、担当者の負荷を追う |
必要人数が増えた場合も、採用だけが対策とは限りません。案内を改善して不要な問い合わせを減らす、検索や後処理の重複を減らす、ピーク時間へ配置を寄せるなど、原因に応じて検討します。AHTを下げるときは、必要な説明や記録を省かず、手戻りを含む負担が減ったかを確認してください。
条件を記録し、実績から人数計画を更新する
人数計画には、対象窓口、予測件数、AHT、待ち時間の目標、モデルの前提、配置への補正をセットで残します。算定後も実績と照合し、需要や業務内容が変われば見直してください。
電話業務のうち営業活動に関わる工程を切り出して委託する場合は、対象顧客、担当する工程、引き継ぎ方法、評価指標を整理したうえで、DRMの営業代行サービスをご確認ください。


