カスタマーサクセスのKPIは、解約率や売上継続率だけでなく、顧客が価値を得るまでの進捗と組み合わせて設定します。結果が悪化した後に気付く状態を避けるには、初期導入の到達点や主要機能の利用状況など、途中で対応を変えられる指標が必要です。
ただし、指標の数を増やせば改善できるわけではありません。この記事では、目的別のKPI、NRR・GRR・解約率などの計算方法、目標設定の手順、数値の読み違いを防ぐ確認事項を解説します。
KPIは顧客の成果と事業の目標から決める
KPIはKey Performance Indicatorの略で、重要業績評価指標を意味します。最終的な事業目標を示すKGIに対し、KPIはその進捗や達成に関係する状態を確認するために使います。
たとえば「既存顧客の契約を維持する」が目標なら、契約が続いたかという結果に加えて、顧客が導入目的を達成できているか、必要な利用が定着しているかを確認します。メール数や面談数だけを増やしても、顧客の前進につながっていなければ見直しが必要です。
| 確認する層 | 指標の例 | 数値を見て決めること |
|---|---|---|
| 事業の結果 | 顧客継続率、解約率、NRR、GRR | どの顧客群で維持・拡大の課題があるか |
| 顧客の到達点 | 初期目標の達成率、主要業務の利用定着率 | どこで止まり、どの支援が必要か |
| 支援の実行 | 未対応の重要課題、期限内のフォロー実施率 | 担当・対応範囲・優先順位を変えるか |
途中の状態を示す先行指標も、将来の継続を必ず予測できるわけではありません。自社の過去データと照合し、その指標が良好でも解約する顧客、悪化していても継続する顧客の理由を確認します。
最初にそろえる集計条件
同じ「継続率」という名前でも、数える対象が会社・契約・利用者のどれかで結果が変わります。指標を共有する前に、次の条件を記録してください。
- 対象:契約企業単位か、契約単位か、利用者単位か
- 期間:月次・四半期・年次のどれか、開始日と終了日はいつか
- 対象群:期初に契約していた顧客か、特定月に導入した顧客か
- イベント:解約申出日か契約終了日か、更新対象日はいつか
- 金額:月額にそろえた継続収益か、請求額か。初期費用を含むか
- 例外:休止、再開、無料契約、テストアカウント、欠測値をどう扱うか
分母が0件の場合は0%とせず、算出対象がないと記録します。計測できなかった値も0と区別してください。少数の顧客では1件の動きで率が大きく変わるため、割合だけでなく分子と分母の件数を並べます。
顧客継続率・解約率・更新率の違い
ここでは期初の契約顧客を固定して追う例で整理します。期間中に新しく契約した顧客は、この継続率・解約率の分母に追加しません。新規契約後の早期解約は、別の顧客群として分析します。
| 指標 | 計算例 | 主な注意点 |
|---|---|---|
| 顧客継続率 | 期初顧客のうち期末も継続した顧客数 ÷ 期初顧客数 × 100 | 顧客の増加で解約を見えにくくしない |
| 顧客解約率 | 期初顧客のうち期間中に解約した顧客数 ÷ 期初顧客数 × 100 | 休止・再開の扱いを決める |
| 契約更新率 | 期間内の更新対象契約のうち更新した件数 ÷ 同期間の更新対象契約数 × 100 | 更新時期がまだ来ていない契約を分母に入れない |
対象と期間が同じで、顧客を継続・解約の二つに分け切れる条件なら、顧客継続率は100%から解約率を引いた値になります。休止や再開、契約単位の重複がある場合には、そのまま差し引かず定義を確認してください。
また、継続率とリピート購入率は必ずしも同じではありません。買い切り商材では、再購入をどの期間に確認するか、何を1件の購入とするかを別に定義します。
NRR・GRRは既存顧客の継続収益で計算する
NRRはNet Revenue Retention、GRRはGross Revenue Retentionの略です。どちらも既存顧客の収益の維持を確認しますが、NRRには既存顧客の増額を含め、GRRには含めません。継続課金のサービスでは、MRR(月次経常収益)のように同じ時間単位へそろえた金額で計算します。
以下は期初の顧客群を固定し、解約・減額・増額を重複なく分類する集計例です。初期費用などの一時的な売上と、期間中に獲得した新規顧客の収益は含めません。
- NRR=(期初MRR − 解約による減少MRR − 減額MRR + 増額MRR)÷ 期初MRR × 100
- GRR=(期初MRR − 解約による減少MRR − 減額MRR)÷ 期初MRR × 100
StripeのNRR解説でも、同じ既存顧客群を対象とし、新規顧客を除外する計算と、増額を含めないGRRとの違いが示されています。実際の集計では料金改定、為替、再開などの扱いも固定します。
計算例:NRRだけでは減額・解約を見落とすことがある
架空の例として、期初MRRが200万円、解約による減少が20万円、減額が10万円、既存顧客の増額が40万円だったとします。
- NRR=(200 − 20 − 10 + 40)÷ 200 × 100=105%
- GRR=(200 − 20 − 10)÷ 200 × 100=85%
既存顧客群の収益は差し引きで増えていますが、当初の収益の一部は解約・減額で失われています。NRRだけで問題なしとせず、顧客解約率やGRR、失われた収益の理由を確認します。この数値は計算例であり、目標値や業界平均ではありません。
オンボーディング・利用定着のKPI
オンボーディング完了率
オンボーディング完了率は、定義した初期到達点に達した顧客の割合です。たとえば「利用開始から30日以内に、対象業務を初めて実行できた」を条件とするなら、30日の観察期間を終えた対象顧客のうち、条件を達成した顧客数を数えます。30日は設計例であり、商材ごとに適切な期間を決めてください。
昨日契約した顧客を、観察期間が終了した顧客と混ぜると、完了率が不当に低くなることがあります。開始月ごとの顧客群を追い、未完了の理由も記録しましょう。設定や研修を実施しただけで完了とせず、顧客が何をできる状態かを定義します。
主要業務の利用率・定着率
ログイン数は接点の有無を示しますが、顧客が成果を得たことまでは示しません。主要機能を使った顧客の割合や、対象の利用者が必要な業務を実行できた割合など、目的に近い行動を選びます。月に一度しか使わない機能を日次利用で評価しないことも重要です。
ヘルススコア
ヘルススコアは、利用状況、課題、関係者との接点などを組み合わせて、顧客の状態を整理する指標です。全社共通の正解となる点数や重みはありません。まずはどの状態を注意対象とし、誰が何を確認するかを決めます。
データが取れない顧客を自動的に危険と判定したり、連絡回数が多いほど健全と扱ったりしないようにしてください。スコアと実際の更新・解約結果を振り返り、条件を修正します。
営業とCSで顧客の状態の見方が異なる場合は、ヒアリング項目と引き継ぎ記録からそろえると改善しやすくなります。DRMの営業工程に関する支援は、下記をご確認ください。
NPS・CSAT・LTVを使うときの注意点
NPSは推奨意向を把握する指標です。0〜10の11段階で回答を得て、9〜10の推奨者の割合から0〜6の批判者の割合を差し引きます。7〜8の中立者も、割合を計算する全回答者の分母に含めます。計算方法はBain & Companyの公式解説で確認できます。
CSATは顧客満足度を確認する指標です。満足に該当する回答数を有効回答数で割る方法などがありますが、質問文、尺度、満足とする範囲を固定して比較します。どちらも回答率や回答者の属性に左右されるため、数値だけで全顧客の意見を代表するとみなさないようにしましょう。
LTV(顧客生涯価値)は、顧客との取引全体で得られる価値を捉える指標です。売上ベースか粗利ベースか、実績か将来の推計かで意味が変わります。短い期間のデータを単純に延長すると不安定になるため、計算前提を明記し、月々の支援改善にはより直接的な指標も使います。
自社に合うKPIと目標値を設定する手順
- 課題を一つに絞る:初期導入で止まる、更新前に価値が伝わらないなど、改善する場面を決めます。
- 結果と途中の状態を選ぶ:更新率と初期到達点の達成率など、関係を確かめたい指標を組み合わせます。
- 定義と取得元を決める:分母・分子・期間・除外条件・入力担当・集計元を記録します。
- 現在値を確認する:顧客規模、プラン、導入時期など、条件が近い対象を比較します。
- 施策と目標を結び付ける:どの改善を、誰がいつ実施し、何をどこまで変えるかを決めます。
- 振り返って見直す:数値の変化と実際の記録を照合し、続ける施策と修正する条件を決めます。
目標は、他社の平均値をそのまま採用せず、自社の基準値、顧客特性、契約周期、人員と施策の実行可能性から置きます。短期間で見る途中の状態と、更新周期に合わせて見る結果を分ければ、結果が出る前にも支援を改善できます。
担当者を評価する場合は、引き継いだ時点の顧客状態や製品の問題も考慮します。契約金額の大きな顧客を担当する人と小規模顧客を多く担当する人を、同じ売上額だけで比較するのは適切ではありません。
定義をそろえ、改善に使えるKPIを選ぶ
カスタマーサクセスのKPIは、結果、顧客の進捗、支援の実行を結び付けて使います。まずは集計条件をそろえ、数値が動いたときに誰が何を確認するかを決めましょう。NRRの増加だけで解約を見落とさず、顧客の声や実際の利用と併せて判断することが大切です。
顧客へのヒアリングや商談記録、導入後への情報連携を改善したい場合は、DRMの営業代行サービスをご確認ください。営業工程のどこに課題があるかを整理して相談できます。


