営業ノウハウ

BtoBとは?BtoC・CtoCの読み方と違いを具体例で解説

BtoB(ビートゥービー)とは、企業などの事業者を相手に商品・サービスを提供する取引です。Business to Businessの略で、B2Bとも書きます。これに対して、BtoC(ビートゥーシー)は事業者と一般消費者の取引、CtoC(シートゥーシー)は消費者同士の取引を指します。

違いを理解するには、会社名や商品名だけで判断せず、「誰が、誰に、何のために提供しているか」を見るのが近道です。この記事では、読み方、身近な例、営業上の違い、DtoCなどの関連用語を整理します。

BtoB・BtoC・CtoCの意味と読み方

表記・読み方 英語 取引の関係 身近な例
BtoB/B2B
ビートゥービー/ビーツービー
Business to Business 事業者から事業者へ メーカーが小売店へ商品を卸す、企業が業務用システムを契約する
BtoC/B2C
ビートゥーシー/ビーツーシー
Business to Consumer 事業者から一般消費者へ 個人がスーパーで食品を買う、家庭用に動画配信を契約する
CtoC/C2C
シートゥーシー/シーツーシー
Consumer to Consumer 一般消費者から一般消費者へ 個人が不要品をフリーマーケットで別の個人に売る

「to」と「2」は、ここでは同じ関係を表す表記違いです。BtoBとB2Bで取引の内容が変わるわけではありません。読み方を覚えるときは、BがBusiness、CがConsumer、その間のtoが相手への関係を示すと考えると整理できます。

BtoBとは「事業者向け」の取引

BtoBは日本語で企業間取引と呼ばれます。工場への部品供給、店舗向けの決済サービス、法人向け研修、企業の営業活動を支援するサービスなど、物品に限らず幅広い業務が該当します。

「法人営業」と近い場面で使われますが、事業として仕入れる個人事業主が相手になることもあります。会社か個人かという名義だけでなく、事業用の取引かを見ることが大切です。もっとも、BtoBという呼び方だけで法令や契約上の扱いが自動的に決まるわけではありません。

ビートゥーシー(BtoC)とは「一般消費者向け」

BtoCは、企業が一般消費者に商品やサービスを提供する取引です。飲食店での食事、個人向けの衣料品販売、美容室、旅行サービスなどが例になります。実店舗だけでなく、事業者が消費者へ販売するネットショップもBtoCです。

「ビートゥーシーとは何か」と尋ねられたら、「事業者がお客様の生活や個人の利用のために販売すること」と説明すると伝わりやすくなります。企業が販売していても、購入者が別の企業なら、その取引はBtoBとして整理します。

シートゥーシー(CtoC)とは「消費者同士」の取引

CtoCは、売り手と買い手がともに一般消費者である取引です。例えば、使わなくなった服を個人が出品し、別の個人が家庭用に購入する場合です。取引の場を提供するアプリの運営会社と、商品の売り手は分けて考えます。

メルカリの公式サービス説明でも、フリマアプリ「メルカリ」はCtoCのマーケットプレイス、「メルカリShops」はBtoCのマーケットプレイスと説明されています。同じグループのサービスでも、売り手と買い手の関係によって呼び方が変わります。出典:メルカリ「Our Services」

同じ商品・同じ会社でも取引相手で変わる

パンを例にすると、材料会社がパン屋へ小麦粉を販売する取引はBtoBです。パン屋が店頭で一般のお客様にパンを販売する取引はBtoCです。そのパン屋がホテルの朝食用にパンを納入する場合は、同じパンでもBtoBになります。

また、家具メーカーが小売店へ卸す事業と、一般消費者が購入できる直営オンラインショップを運営していることもあります。この会社を一言で「BtoB企業」「BtoC企業」と分類しても、個々の事業の説明としては不十分です。採用情報や営業先の調査では、事業別の顧客と売上の構成を確認しましょう。

迷ったときに確認する3点

  1. 売り手:実際に商品・サービスを提供するのは事業者か、一般の個人か。
  2. 買い手と利用目的:事業の仕入れ・業務利用か、個人の生活のための利用か。
  3. 取引の範囲:商品の売買を見ているのか、仲介サイトの利用契約を見ているのか。

例えば、個人同士の売買が成立するサイトでも、運営会社は出品者に別のサービスを提供しています。「ネット上だからCtoC」「個人名だから必ず消費者」といった判断をせず、説明したい取引を一つずつ切り分けると混乱を防げます。

BtoBとBtoCで営業・マーケティングはどう違うか

大きな違いは、購入する目的と判断に関わる人です。ただし、単価や検討期間だけで両者を見分けることはできません。個人が購入する住宅は高額で検討が長くなる一方、事業用の消耗品は短時間で発注されることもあります。

確認する観点 BtoBで確認したいこと BtoCで確認したいこと
購入の目的 売上、業務効率、品質、事業上の課題との関係 生活上の必要性、使い勝手、好み、予算との適合
関係者 利用部署、担当者、承認者、購買・情報システム部門など 購入本人、利用者、家族など。商品によって複数人が関与
比較する条件 費用だけでなく、導入作業、既存業務との適合、継続サポート 価格、品質、使い方、購入後の対応、安心して選べる情報
販売後の対応 導入・運用の確認、契約更新、追加課題の把握 利用のサポート、問い合わせ、返品等の条件、再購入の案内

BtoBでは利用者と承認者を分けて考える

担当者が便利だと感じても、会社の予算、情報管理、他の部署との調整などが未確認なら、導入を決められない場合があります。担当者を飛び越えて決裁者に売り込むのではなく、誰がどの点を確認するのかを担当者と整理することが大切です。

商品説明に加えて、導入前後の業務、必要な作業、比較の条件を用意すると、社内で検討しやすくなります。BtoBでも信頼や使いやすさは重要であり、「法人は理屈だけ、個人は感情だけ」と分けるのは適切ではありません。

BtoCでは利用場面と選びやすさを考える

消費者向けの販売では、商品の情報を生活上のメリットに結び付け、購入する本人が理解できるように伝えます。説明を短くするだけでなく、総支払額、利用条件、購入後の窓口など、判断に必要な情報を見つけやすくすることが大切です。

店頭、電話、オンラインなどの接点によって、必要な案内や対応体制も変わります。外部に販売支援を依頼する場合は、法人営業の経験だけで判断せず、対象となる消費者や販売方法への理解、説明品質、苦情の引継ぎを確認しましょう。

DRMの営業代行サービス

関連用語は、取引相手を表すものと、販売経路の特徴を表すものが混在しています。すべてが互いに排他的な分類ではありません。まずBtoB・BtoC・CtoCで当事者を把握し、必要に応じて経路や対象を補足します。

用語 主な意味 理解するときの注意点
DtoC/D2C Direct to Consumer。メーカーやブランドが消費者へ直接販売する形態 広い意味でBtoCに含まれる。自社ECなどの直接の販売経路に着目した言葉
BtoG/B2G Business to Government。事業者と国・地方公共団体などの取引 入札や調達の条件は案件ごとに確認する
BtoE/B2E Business to Employee。企業が従業員向けに商品・サービスなどを提供する形態 福利厚生など、社内の利用者に着目して使われる
BtoBtoC 事業者同士の関係を通じて、その先の消費者へ価値を届ける形態 どの事業者が販売・請求・顧客対応を担うかも説明すると明確になる
CtoB/C2B Consumer to Business。個人から事業者へ価値を提供する形態 個人が制作物やアイデアなどを企業に提供する説明で用いられる。仕事として営む取引との境界は文脈を確認する

例えばD2Cのブランドは、販売相手ではBtoC、販売経路ではD2Cと表現できます。BtoBtoCでは、最終利用者だけでなく、間に入る事業者が抱える課題にも目を向ける必要があります。略語だけを増やすより、取引の流れと各社の役割を文章にすると、営業や企画の認識をそろえやすくなります。

BtoB・BtoCについてよくある質問

BtoBとB2Bは同じですか?

同じ意味で使われます。BtoBはビートゥービー、B2Bはビーツービーと読む表記です。どちらもBusiness to Businessの略で、企業などの事業者を相手にした取引を指します。

「ビートゥーシー」とは何の略ですか?

Business to Consumerの略であるBtoCの読み方です。事業者から一般消費者への販売やサービス提供を意味します。B2C(ビーツーシー)も同じ意味です。

フリマアプリの取引はすべてCtoCですか?

アプリ名だけでは決まりません。個人の消費者同士の売買はCtoCとして整理できますが、事業者が消費者に販売する出店サービスならBtoCになります。売り手の立場と対象の取引を確認してください。

BtoBとBtoCは、どちらの営業が向いていますか?

略語だけで向き不向きを決めることはできません。扱う商材、接点、検討期間、チームの役割によって働き方が異なります。複数の関係者を調整する仕事が多いのか、その場で使い方を説明する仕事が多いのかなど、実際の業務を比較しましょう。傾聴や分かりやすい説明は、どちらでも役立つ力です。

取引相手と販売方法に合った営業体制を考える

BtoB・BtoCの違いが分かったら、自社が誰に価値を届け、どの段階で支援を必要としているかを整理しましょう。見込み客への接点づくり、商談、導入後のフォローなど、課題によって必要な体制は変わります。

DRMでは、営業活動や顧客対応に関する支援を提供しています。対象顧客、商材、依頼したい工程を整理したうえで、対応範囲をご相談ください。

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